面接で求職者から訊かれることがあるのが「離職率」です。
- そもそもこれはどうやって算出するのか。
- 離職率の数字をどう読み解くか。
- 求職者に対してどのように伝えたらよいのか。
意外に答えられないことも多いものです。
あなたは、知っていましたか？
離職率とは何か？ その計算方法とは
就職や求人関連記事で目にすることの多い単語に「離職率」があります。
職場を辞めた従業員数の割合かな、と漠然と思っていませんか。
この数字、実はとても重要な意味を持っているのです。
一般的に言われる離職率とは、
ある時点で働いていた人たちのうち、その後の一定期間後に退職した人の割合です。
企業では
「この1年間に退社した社員の、期初における在籍社員に対する割合」
であることが多いです。
会計年度である4月1日から3月31日までの1年間で見るのが一般的です。
新卒で入社した人が3年以内に退職する「入社後3年離職率」、「中途入社後1年の離職率」といった場合にも使われます。
要は、使用目的によって数字の「分母」と「分子」を変えていて、特に法律で決まっているわけではありません。
よくあるケース
1年間の離職率
年度初めに100名の従業員のいた企業が1年間で10人離職した場合
10名÷100名×100＝10％
新卒入社後3年の離職率
10名の新卒社員を採用し、3年後に5名が離職していた場合
5名÷10名＝50％
このように、一定期間内にどれだけの従業員が離職したかを計算したものが離職率です。
「一定期間」と言っても、算定の基準はまちまちです。また、各省の統計方法によっても離職率は異なります。
総務省統計局が行っている「就業構造基本調査」では、「離職者」について「1年前には仕事をしていたが、その仕事をやめて、現在は仕事を『していない』者」と定義されているため、「離職率」は「離職者が1年前の有業者（仕事をしていた人）に占める割合」ということになります。
厚生労働省の「毎月勤労調査統計」は、1カ月間の離職者数を前月末時点の雇用者数で割ったパーセントを表示しています。
離職率の高低が指し示すものはなにか
離職率の数字を元に、その業界や企業のブラック度を判断することはよくあります。
離職率の高い業界について
例えば平成26年における厚労省の雇用動向調査によると、
宿泊業・飲食サービス業の離職率は31.4％と最も高く、次いで生活関連サービス業・娯楽業の22.9％、医療・福祉業が15.7％と続きます。
これらの業界の離職率が高めであるのは確かですが、属しているすべての企業がブラックであるかというと、NOです。
企業努力によって離職率の低下に成功している企業は数多くあります。
また、新興企業やIT関連企業での離職率も高くなりがちです。
激務に耐えかねて離職する人は確かに多いのですが、平均年齢が若いのでキャリアアップを求めて離職する人が多いのも特徴です。
こういうケースであれば企業体質がブラックではなくとも、離職率が高めとなるのは必然です。
男女別の離職率について
男女別の離職率を見ると、男性が13.2％、女性18.5％となり、女性の方が高くなりました。
育児休業をする割合の8割以上が女性であることから、出産により退職する女性が多いことからと推測されています。
離職率の質問にはどう答えるべきか
採用面接では、ときおり離職率についての質問をされる場合があります。
当然のことながら採用担当者としては、きちんとその数字は把握していなければなりません。
ところでその数字は
- 新卒採用後3年の離職率ですか？
- それとも、採用後1年ですか？
- あるいは全社員における離職率ですか？
明確な基準がない限り、どこを切り取って数値化するかは、企業様側に任されています。
あまりの短期間ではなく、3年程度の期間で計算した数値であるならありのままに答えた方が印象がよくなります。
離職率の低さは強い武器になる
また、もしあなたの会社の離職率が業界平均よりも低いとしたら強い武器になります。
離職率を計算して具体的な数字を出し、それをうまくキャッチコピーに活用していきましょう。
例えば、以下の二つのコピーを見比べてみてください。
- A：当社は社員に優しい働きやすい会社
- B：定着率95%。50名以上の社員に愛され続ける働きやすい会社
いかがでしょうか？
どちらが注意を引く事ができるかといったら、Bの方ですよね。
具体的な数字を使うと信憑生が高まるため、目を引く事ができるんですね。
求人広告のキャッチコピーとして様々な媒体に存分に活かせますので、離職率の低さを売りにできる場合は、是非、フルに活かしてください。
PS：他に求人で成果を出す方法を知りたい方は以下で紹介されている書籍を参考にしていただく事をオススメ致します。
