求人に応募が来ない・集まらない7つの理由と根本的解決策

「昔は求人媒体に広告を載せれば必ず応募が入っていた。でも、今は…」私が最初にクライアントと相談する時によく聞く言葉です。「変化が起き始めたのは、2014年ごろから…その頃から、年々応募が少なくなり、今は、まったく応募が入らないんですよ」とよく言われます。

では、なぜ、今は昔と比べて求人に応募が集まらなくなっているのでしょうか？

人口減少で求人市場が大きく変化しているのが原因であることはご存知かと思いますが、実はもう一つ、ほとんどの人が気づいていない大きな原因があります。

それは、、、、求人市場は大きく変化しているというのに、求人広告会社の仕事に対する姿勢が昔と全く変わっていないところです。これが大きく影響しています。

それによって、応募が入る確率が昔と比べて極端に低くなっています。

では実際、どうゆうことなのか？

詳しく調べましたので、今は昔と比べて応募が来ない、集まらない理由をすべて解明していきたいと思います。

これからどんどん厳しくなる求人難を生き残っていくためにも…業者に搾取されないためにも…知らなければならない必須知識になりますので、ぜひ、じっくりご覧になってください。

理由1：人口減少で年々求職者が減っているから

応募が入らなくなっている理由の一つ目は、あなたもよくご存知の求職者の減少です。これからの日本は、人口減少の影響で15歳～64歳の生産年齢人口が減少し続けることがわかっています。

総務省が発表しているデータを見てみると2060年の生産年齢人口は今の約57%になると言われています。将来、働き手が約半分になるのはかなり深刻ですよね。どんどん働き手が減っていくのですから、その分求職者が減っていくのは自然な流れです。

現状でも年間で約30%も求職者が減少している実例

では、実際の求人の現場ではどのぐらい求職者が減少しているのか気になったので調べてみました。その結果、とても興味深いデータがとれましたので、シェアさせていただきます。

このグラフは、私のクライアントであるカット専門店の会社が出しているネット広告の表示回数です。

理・美容師さんが仕事探しをする際に検索するキーワードのみに広告を出しているので、「表示回数＝求職者ニーズ」になると言えます。

上記のグラフを見てみると、2017年1月1日から2018年1月1日までで約30%表示回数が減っています。

求職者が年間に30%も減少してしまうと、たとえ効果的な求人方法を行なっていたとしても、確実に30%は集められなくなるということです。かなり深刻な事態ですよね。

募集しているエリアは、茨城・栃木・福島南部と千葉北部に限定されますので都心の状況は異なるかもしれませんが、地方の状況はどこも似たような状況になるでしょう。もし、今後1年ごとに30%も減少していったしたら、とても人材をベースにした事業を行うことは難しくなります。

人材で売り上げが大きく変わる事業でしたら、ビジネスモデル自体を変えていかないと生き残っていけないぐらいの大きな問題と言えます。実際、このカット専門店の会社は求人活動により力を入れるだけでなく、少ない人数でも売り上げを維持できる方向転換しています。

理由2：ほしい求職者からの応募はさらに集まりにくくなっているから

求人活動は応募数の問題だけでなく、採用したいと思える求職者から応募を集められるかも非常に重要なポイントになります。

求人の最終的なゴールは応募を集めることではなく、採用することです。

たとえ応募が来たとしても、「採用したい！」と思える人でなければあまり採用したくはありませんよね。でも、人手不足の状態だと仕事が回りません。そのため「ちょっとどうかな？」と思う人でも背に腹を変えられないので、妥協して採用している会社が増えています。

では、待っていれば、ほしい求職者からの応募は入ってくるのか？と言うと今の求人市場では、かなり難しいと言わざるを得ません。

ほしい求職者からの応募を求人媒体で集めるのは非常に難しい

求人媒体への掲載は、その性質上、ガッツリ比較検討されます。大手のように資金力が豊富でネームバリューがあれば、ほしい求職者に選ばれるかもしれません。でも、予算が限られていて、あまり知られていない会社の場合はどうでしょう？

小さい枠にしか掲載できず、テンプレートの範囲内で写真やキャッチコピーを工夫するぐらい。

これでは大して差別化を図れませんので、なかなかほしい求職者からの応募は入りません。求人広告会社に相談しても、返ってくる答えは大抵「広告費を増やせば応募が来るかも知れません」としか言われない…

予算を増やせない場合、次に試すのは、大抵、条件面の改善です。

競合他社よりも魅力的な条件を提示することで、応募を集めようと考えますが、その分、人件費がかさんでしまいます。

それに、条件を強くしてしまうと、条件のみで仕事先を選ぶ人を集めることになりかねません。

定着しなければ、求人にかけた広告費も教育にかけた時間も人件費もすべてパーです。このような結果になるのが見えているのであれば、条件面を強くして採用に繋げるのはあまり賢い選択とは言えないでしょう。

理由3：求人媒体の多様化で各媒体を見る求職者はドンドン少なくなっているから

インターネットやスマホが今ほど普及していなかった頃は、求人媒体の数は限られていました。そのため、求人媒体に掲載するのは効果的で、掲載すれば大体応募が来たと言います。

でも、今は状況が違います。

今の求人市場にはいろんな媒体が溢れかえっている

求人検索サイト	Indeed、Careerjet、求人ボックス、スタンバイなど
求人サイト	リクナビ、doda、キャリトレ、マイナビ、はたらいくなど
成果報酬型の求人サイト	マッハバイト、転職ナビなど
バイト特化型求人サイト	バイトル、アルバイトEX、LINEバイトなど
業種特化型の求人サイト	リジョブ、グルメキャリー、ケイサーチ、ジョブコンプラスなど
求人誌・求人チラシ・オプションネット広告	タウンワーク、求人ジャーナル、アイデムなど
無料の求人媒体	ハローワーク、ジモティーなど

さらに、ここでは掲載しきれないほど、たくさんの媒体が存在し、今後も新しい媒体がドンドン生まれてくるでしょう。

こんなに媒体があると当然、一つの媒体を見る求職者はドンドン減っていきますよね。

では求職者がチェックする媒体は実際どのぐらいなのか？

すべての媒体を見る時間的な余裕は誰も持っていないので、1つか2つ程度の媒体で決める求職者がほとんどです。

また、求人媒体をチェックせずにホームページを見て直接応募している求職者もたくさんいます。

つまり、求人活動というのは求人媒体を利用するのがすべてではないということです。

お金をドブに捨ててしまう典型例としては、求人掲載しているのに、あまり求職者に見られていないケースです。年間500万円もの広告費を払って、一人も採用できなかった会社もありますが、その一番の原因はほしい求職者に見られていなかった可能性が高いです。

でも、求人広告会社はその事実を明らかにすることはありません。時代のせいにしたり、人気のない業種や職種の問題にすり替えて気づかれないようにしています。

つまり、今の求人市場というのは、インターネットや広告の知識に疎い人を騙して搾取する業者が溢れかえっているということ。広告を利用する側が賢くならない限り、お金を効果的に使うことは決してできないでしょう。

理由4：求人媒体は競合だらけ…何十社もの会社で一人を奪い合っているから

上記のグラフにあるように、2011年から2016年の5年間で求人掲載の数は倍以上に増えています。人口減少で求職者が減っているのに加えて、求人数は右肩上がりで増えているのですから、昔みたいな応募が得られなくて当然です。

では実際、どのぐらいの会社で一人の求職者を奪い合っているのか？実際の例を2つほど紹介します。

住み込み系求人は40〜50社で一人を奪い合っているといっても過言ではない状態

年々応募が集まりづらくなり、人手不足に苦しんでいる求人の筆頭が、住み込み系求人です。今まで求人のご相談があった会社の半数近くが住み込み系求人なので、悩みの度合いはとても強いと言えます。

業種としては、建設業・新聞販売店・タクシードライバー・期間工の会社が多いです。これらの住み込み系求人は、基本的に未経験者を募集していますので、あらゆる業種が競合となり、競合の数が一気に増えます。

私のクライアントの新聞販売店の場合、同じ場所に広告を出している競合は26社。そのうち7割近くが求人サイトです。そのため、求人サイトに掲載している会社の数も合わせれば、40～50社で一人を奪い合っているといっても過言ではない状態になっています。

こんなに競争が激しくなってしまえば、普通の求人の出し方では応募が集まらなくて当然です。

地域限定でも競争が激しい業種や職種は30〜40社で一人を奪い合っている状態

私のクライアントのカット専門店は、茨城・千葉・栃木・福島の4県で理・美容師を募集しています。

同じ場所に広告を出している競合他社の数は16社あり、そのうち7割近くはやはり求人サイトです。求人サイトに掲載されている会社も含めると、約30～40社で1人を奪い合っていることになります。

2018年1月に厚生労働省が発表した理・美容師の有効求人倍率は5.52倍ですが、実際は5～6倍近くの倍率になっているということです。

これだけ競争が激しいのですから、求人媒体に掲載するだけでは、ほしい求職者からの応募を獲得するなんて、絶対に無理だと言えますよね。

理由5：求人広告会社は費用対効果を決して高めてくれないから

求人掲載する方としては、求人広告会社の人たちをその道のプロだと思ってお任せする人が多いかと思います。

でも、求人広告業界の真実としては、広告主の費用対効果を高めることに力を入れている業者はほとんどいません。ほとんどが単なる媒体を販売する営業マンです。

では、求人広告会社以外の業者どうなのか？地元の広告代理店、デザイン制作会社、フリーランスのデザイナーさんはどうなのか？と言うと、、、これらの業者も広告の成果にフォーカスして取り組んではいません。

「いやいや、そんなことないだろ！ちゃんとやってくれるんじゃないの？」と疑問を感じる人もいるかと思いますので、業界の内部がどうなっているのか詳しくご紹介いたします。

求人広告の代理店はクリエイターではなく営業マン

求人広告の代理店は、あくまでも求人媒体を取り扱う代理店です。〝代理店〟なのですから、先ほどもお伝えしたように求人媒体を販売するのがメインの仕事。つまり、クリエイターではなく、営業マンです。

成果を出せるかどうかというよりも、いかに多くの会社に自社の求人媒体を利用してもらえるかを重視しています。

キャッチコピーや写真の見せ方を改善するアドバイスはしてきますが、応募が獲得できなければ…「予算を増やして多くの求職者に見てもらわないと、応募を獲得できません」「広告費を増やして様子を見てみましょう」と提案してくるだけ。

広告主が本当に求めているのは、安い広告費でほしい求職者からの応募を獲得することなのに、応募が欲しければ、予算を増やすしか解決策を提示してこないのが求人広告会社の基本的なあり方です。

ではなぜ、求人活動をする際に、求人広告の代理店に相談するのが当たり前になっているのか？

それは求人媒体を作っている大手求人広告会社が、毎日ガンガン宣伝して媒体の知名度を高めて、日本全国に媒体を売り込む営業マンを大量に作り上げているからです。

つまり、大手求人広告会社が力を入れているのは、広告主の成果を上げる事ではなく、求人媒体の知名度を高める事とその媒体を売り込んでくれる営業マンを作る事です。

媒体は求人サイト・求人チラシ・フリーペーパーの求人誌・スマホのアプリなど色々ありますが、基本的には媒体に広告を掲載する広告主を集めて利益を出す同じビジネスモデルになっています。広告主を集めるには、まず媒体を知ってもらわないといけないので、テレビCMなどを使って、媒体の知名度とイメージを向上させていきます。テレビCMの効果は絶大ですから、そのCMを見た採用担当者は人材募集する時に、CMでよく見かける媒体を思い出し、広告掲載を検討するようになります。

求人媒体を多くの会社が利用するようになれば、必然的に「代理店になりたい！」と手をあげる会社が日本全国に大量に生まれます。（ちなみに、私はどの求人広告会社とも代理店契約をしていません。）

求人媒体の代理店となった会社は、媒体に掲載する広告料のマージンをもらえる仕組みになっていますので、可能な限り高く継続的に広告を掲載するように売り込んできます。

つまり、求人広告会社もその代理店も広告主の成果なんて二の次。いかに求人の予算配分を増やし、自社が扱っている媒体を使ってもらうことしか、基本考えていないということです。

ホームページ制作会社は、見た目の美しさにしか興味がない

一方「求人媒体を使うのではなく、自社独自の採用ホームページを作ろう！」と思った時には、ホームページ制作会社に依頼することになると思いますが…ホームページ制作会社も残念ながら、成果にフォーカスしている業者はほとんどいません。ホームページを制作している大半のWEBデザイナーは依頼主の成果ではなく、自分が作るデザインにしか興味がないからです。

もし、あなたが過去にホームページ制作を依頼した経験があればご存知だと思うのですが、ホームページを作ってもらう際には、「掲載する素材は御社で用意してください」と言われます。「用意しなくても大丈夫」という業者でも、大抵は他のサイトからのコピペのアレンジです。そして、ホームページを綺麗に形にしていくだけ。

ホームページが出来上がった時は見た目が綺麗なので、「これでイケルんじゃない？」と思うかもしれません。でも実際に、広告を出してみると思ったような成果を出せないケースがほとんど。

なぜ成果を出せないのか？というとPDCAサイクルを回していないから

Plan：計画を立てる
Do　：制作する
Check：パフォーマンスを確認する
Action：改善する

何十社もの会社で一人の求職者を選ぶような競争の激しい戦いを行っていくのですから、作ればそれだけで成果を出せるほど、甘い世界ではありません。

成果に繋げるには成果に繋がる正しいプロセスで作り上げていく必要があります。シンプルにその流れをご紹介するとPDCAサイクルです。

作る前に計画を立てて、計画通りに制作し、リリースしたら、問題点を見つけて改善する。この流れに沿って進めていかなければ、ホームページに限らずどんな事でも成果を出せないですよね。もし出せたとしたら、それは運が良かったからでしょう。

このPDCAサイクルで最も重要なステップは、最初の〝Plan〟

ここで立てた戦略を元にすべての作業を行うため、成否の8割がPlanで決まると言われています。もし、間違ったPlanで進めてしまうと、その後のDCAの作業はすべて台無しになります。ですから、慎重にPlanを決めていかなければなりません。

でも、ほとんどのホームページ制作会社は、このPlanの作業をないがしろにします。Planの重要性を知らないわけではないのですが…確実に成果につなげる知識やノウハウを備えていないので、いきなりDo（制作）に入っていきます。それに、一般的にはPlanの部分はクライアントが行うことであり、業者はタッチしない方針が業界全体の常識になっています。

ですから、依頼する方としても特に問題を感じる人はあまりいません。そして、クライアントが立てるなんとなくのPlanに沿って制作を進めていくことになります。

大抵のケースでやらかしてしまう失敗が他社の真似。競合他社のホームページを一通りチェックして、個人的な好みで良し悪しを判断。「この会社のホームページっぽく作れば、きっとうまくいくだろう？」という感じで制作がスタートします。

でも、このやり方は大間違い

世の中にあるホームページの大半は成果が出ていません。見た目がカッコよくても、成果が出ていないページがほとんど。

それを真似するのですから、同じように成果が出なくなって当然です。

しかし、そんなことホームページ制作会社は知ったこっちゃないんです。

ホームページ制作会社は常にたくさんのサイトを作ってクライアントからの反応も聞いているのですから…クライアントに言われた通りに作るだけでは成果が出ないなんてことは、よーーーーーくわかっています。

でも制作会社にとっては、すぐに制作に入れて早めに納品できた方が、すぐにお金を貰えるので都合が良いのです。たとえクライアントのためになったとしても、自分の得にならなければ、余計なことは言わないし、しないことにしているのがこの業界の常識なのです。

理由6：求人広告会社は業界全体で効果的な求人方法を隠しているから

最近よく見かけるのはindeedと連携した採用ホームページを作成できるシステムの宣伝です。無料で簡単に採用ホームページを持てて、さらに、求人媒体と連携できるので、便利だ！と感じる人が多いと思うのですが、、、実はココには巧妙な罠が仕掛けられています。

ホームページに価値を感じさせないことで、求人広告会社ばかりが儲かる巧妙な罠

考えてみていただきたいのですが…「無料で簡単にホームページを作れる！」と宣伝しているのをたくさん見かければ、ホームページに対してどのような印象を抱くでしょうか？

まず間違いなく…「ホームページは無料で作れる時代になったんだから、もうお金をかけてちゃんと作る必要なんてないな」と思うようになりますよね。

今は、テンプレートのデザインも優れていますから、パッと見の印象は悪くありません。なんとなくいい感じだと思わせるには十分なレベルです。

それに、「10分で簡単に作れる」と書いてあれば、掲載する情報を時間をかけてしっかりと作りあげる人なんて、ほとんどいないですよね。大抵、同業他社の求人情報を真似して、10分でサクッと作ろうとします。

結果、どうなるでしょうか？

これは、ナンパに例えるとわかりやすいのでナンパで説明してみます。

まず、ナンパする際には、第一印象で話を聞いてもらえるかが一瞬で決まってしまうので、見た目も重要ですよね。で、もう一つ重要なのがトーク力です。

女性に声をかけた時に、ありきたりでつまらないことしか言えなかったら、簡単にスルーされてしまいます。でも、面白くて魅力的な声かけができれば、「話してみてもいいかな？」と思ってもらえる確率が高まりますよね。

下のイラストをご覧ください。

右側の男性がしっかりと時間をかけて掲載する情報を吟味し、オリジナルのデザインで作ったホームページ。
左側の男性がテンプレートのデザインで、ありきたりの情報を入れ込んだだけのホームページ。

このような状態でナンパするとします。

結果どうなるか？

まず、左側の男性は、当然ほとんどうまくいきません。中には運良く話を聞いてくれる人もいるかもしれませんが、確率はかなり低いですし、反応する人の質も低くなります。

一方、右側の男性は、100％は無理かと思いますが、確率的には興味を持ってくれる人は増えて、反応する人の質も高まりますよね。

ホームページに当てはめた場合、ナンパする人の数は広告費になりますので、左側の状態で広告費をかけるとどうなるかというと…だいぶお金を無駄にすることになるわけです。

たとえ多くの人にホームページを見てもらえても、質の低いホームページから応募は入らない

もし、応募があったとしても、応募者の質はかなり低くなるため、なかなか採用できずに時間ばかりが過ぎていくことになります。

加えて、今の求人市場は競合の数が増えています。熾烈な人材の奪い合いになっているので、会社が雇ってあげる時代は終わり、求職者が会社を選ぶ時代です。当然、求職者は複数の会社を比較検討して自分に合った会社を選ぼうとします。

つまり、求職者がどの会社が良いかを判断する材料というのは、ホームページに掲載するメッセージとデザイン以外にありません。ここを手抜きしていれば、そもそも選ばれるわけがないのです。

しかし、求人広告会社にとっては、そんなこと知ったこっちゃないと思っているわけです。彼らの関心は、いかに早くいかに多くの広告費を使ってもらうか、常にお金のことしか頭にありません。

連携している求人媒体以外は使えないので、効果的な宣伝手法には永遠に気づけない

彼らが仕組んでいる罠は採用ホームページの質を低くするだけではありません。無料で採用ホームページのシステムを提供しているとはいえ、どの会社も目的は売り上げを上げることです。完全に営利目的で行なっています。

つまり、彼らは無料で採用ホームページを提供する代わりに、連携している求人媒体にお金を使ってほしいわけです。彼らが恐れているのは、連携していない媒体を使われてしまうこと。そうなってしまったら、完全にボランティアとなり、まったく利益を得ることができません。

そのため、彼らは、ホームページに機能制限をかけてコントロールしています。

ネットや広告の知識に疎い人には気づかれる可能性は低いため、永遠に大して効果のない求人媒体に広告費を払い続けてもらえるようになっています。

美味しい話には裏がある…「特に求人広告業界は酷い」

このように、求人広告会社はうまーく罠を仕掛けて気づかずに多くのお金を払ってもらうように仕組んでいます。どんな世界にも美味しい話には裏があります。

ですから、美味しい餌をぶら下げる情報操作に惑わされてはいけないんです。

もし、騙されずに効果的な求人方法に取り組みたいのであれば、広告のことを勉強しなければなりません。確かな知識を備えれば、業者の売り文句に振り回されることなく、間違いのない判断ができるようになりますから。

理由7：費用対効果を高める勉強をしている業者は極一部だから

求人の応募を獲得するためにどこかの業者に依頼する際には、どんな会社も成果を期待して依頼するかと思います。でも残念ながら、実際に広告を作成している人は学校でも会社でも、広告で成果を出すための教育を受けていません。

では、広告業界で働いている人たちは学校で何を学び、現場でどのような仕事をしているのか？私自身の体験も踏まえてリアルな情報を紹介します。

求人広告の代理店は、ノルマに追われる日々を送っているだけ

求人広告の代理店で働く営業マンは、常にノルマに追われています。1日の仕事の流れとしては、広告掲載の可能性がある会社をまずリストアップします。その後、何十社も電話をかけてアポをとり、継続掲載のお願いをしたり、新規開拓に励む日々を送っています。

先ほどもお伝えしたように、代理店なので契約している媒体を販売するのがメインの仕事。厳しいノルマが課せられていますので、自分が生き残るために必死です。つまり、日々行なっていることは、営業以外にありません。

広告主の成果を出すための勉強をしたり、クリエイティブ力を磨いている余裕など全くありません。やっかいなのは、毎日営業力を磨いているので、媒体の売り込みに関しては長けてるところです。会話で心を掴み、頼りになるかもしれないと思わせるのはとても上手いです。でも、広告で成果を出す上で重要なのは、PDCAサイクルをうまく回して費用対効果を高めていくこと。つまり、営業力とはまったく異なるスキルが必要になります。

頼りがいのある人だと感じたとしても、本当の意味で頼ることはできません。それに、求人媒体を使っている以上、たとえ広告で成果を出すスキルを身に付けたとしても、活かせる場所がほとんどありません。

採用ホームページを作ってくれるWEBデザイナーは、デザインしか学んでいない

次に、ホームページ制作会社についてお伝えします。ホームページを作る人はWEBデザイナーになりますが、彼らは過去に大抵、美大もしくは専門学校でデザインを学んでいます。ただ、デザインの学校で教えていることは、デザインだけです。広告で成果を出す知識や技術はまったく教えられていません。

教わることはデザイン関連のソフトの使い方、デザインの基礎、ブランディングがメインです。ソフトに関してはデザインを行う際に必ず使いますし、ソフトを使いこなせるかどうかで、デザインや広告関係の会社に雇ってもらえるかが決まります。学校の目的としては会社に就職できる人材を育てることなので、まずソフトの基本的な使い方を教えています。

ただソフトを自由に使えるようになったとしても、見た目の優れたデザインができるかどうかは、使う人の力量次第です。その人が持つ元々のデザインセンスも影響しますが、基本的にはデザインノウハウをしっかり学ばないとクオリティの高いデザインを生み出せません。

そのため、デザインの基礎も学校でしっかり教えています。

このソフトの使い方とデザインの基礎を身に付けるまでも結構時間がかかるため、短期間で終了する専門学校では大体この辺までしか教わりません。

多くの会社に必要な広告で成果を出すスキルは、独学で勉強するしかないのが、今の日本の現状

求人活動を行う会社が求めているのは、そんなに見た目に凝らなくていいから、あまりお金も手間もかけずに、即成果につながるものですよね。その目的を果たすために学ばなければならないスキルがマーケティングとかコピーライティングの分野になります。かなり奥が深いのですが、この分野を教えている教育機関は皆無です。

つまり、広告で成果を出すプロフェッショナルを生み出すための知識や技術をちゃんと学校で教えていないのが、日本の広告業界の現状です。そのため、どの広告代理店やデザイン制作会社も、成果にフォーカスしたサービスを提供する必要性を感じていたとしても、提供できないといった状態になっています。こんな状態であれば、あなたが取るべき行動は一つ。あなた自身で勉強するしか道はありません。